シュンペーターから学ぶ「日本経済の衰退や日本企業の没落」の原因とは【中野剛志】
必要なのは〝マルクス〟でなく〝シュンペーター〟
イノベーションの理論の父」と呼ばれるシュンペーター。彼の理論や、彼の理論を受けた現代の理論について解説し、シュンペーターの理論が今日の資本主義の本質を理解する上でも極めて有効であることを示した中野剛志氏の新刊『入門 シュンペーター』（PHP新書）がベストセラーだ。なぜ今必要なのは〝マルクス〟でなく〝シュンペーター〟なのか？
シュンペーターと日本との関わりについて簡単に紹介しておきましょう。
明治維新以降、経済発展を目指す日本にとって、『経済発展の理論』の著者は非常に重要な経済学者でした。このため、戦前、多くの経済学者がシュンペーターから学ぼうとしました。後に戦後日本の経済学界における重鎮となる中山伊知郎や東畑精一（とうはた せいいち）は、ボン大学に留学してシュンペーターに学び、ハーバード大学では都留重人が彼の指導を受けました。
また、一九二四年、銀行の頭取を辞した後のシュンペーターに、最初にポストをオファーしたのは東京帝国大学だったそうです。一九三一年、シュンペーターは日本に招かれて講演を行ない、大きな反響を呼びました。この来日時、シュンペーターは、東京、日光、箱根、京都、奈良、神戸を訪ねて日本の伝統文化に触れ、大いに魅了されたようです。
シュンペーターが著した十一の書籍のうち、十が邦訳されています。これほどシュンペーターの著作の翻訳が出た言語は、日本語だけとのことです。
このように、戦前の日本人たちは、かなり早い段階からシュンペーターに着目し、その理論を貪欲（どんよく）に吸収しようとしていたことが分かります。
そして、それは、戦後日本の奇跡的な経済発展へと結実しました。
シュンペーターの評伝を書いたトーマス・マクロウは、こう書いています。
日本では、占領軍が撤収した一九五二年から石油危機の一九七三年まで、政策担当者たちが、シュンペーターの示唆の多くを非常に注意深く採用したのである。
もちろん、純粋にケインズ的、マルクス主義的、シュンペーター的あるいはハイエク的な国民経済というものは、存在しない。しかし、一九五三年から一九七三年の奇跡的な経済成長期における日本的システムの中核がシュンペーター的であったことは間違いない。
戦後日本の経済発展は、まさにシュンペーターの理論を立証するものだったのです。そして、シュンペーター派の研究者たちからも、そう見なされていました。
例えば、イノベーション研究の第一人者クリストファー・フリーマンは、日本の産業政策を研究しています。ウィリアム・ラゾニックが日本の資本主義に関心をもっていたことは、すでに述べました。
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